遂に、マネーの本質を語れる人が現れた。皮肉にも、元財務省官僚の方みたい。
話を聞くと髙橋洋一先生をよく知ってそう。面白くなってきた!
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遂に、マネーの本質を語れる人が現れた。皮肉にも、元財務省官僚の方みたい。
話を聞くと髙橋洋一先生をよく知ってそう。面白くなってきた!
自民党の幹事長の発言に呼応した高橋先生のツイートです。
この発言は絶対許すべきことではなく、自民党は政権の資格はない。
今私が読んでいる本の一節を紹介します。
「コンピューターのプログラミング言語とか英語を習わせても何の意味もないと思います。 本質的な教育とは、やはり神話・縄文文化、日本人の起源をしっかり知ること。量子物理学的な観点で言えば、鉄がいつできたとか、鍬がいつからあったとかわかるから。考古学と物理学は本質的には同じですからね。 そう考えると、日本神話という歴史を教えないとやはりダメですよね。イギリスの考古学者アーノルド・J・トインビーは、「自分たちの国の神話を教えない民族は100年以内に必ず滅ぶ」という言葉を生前に残したと言われています。戦後100年まで、まだ二十数年ありますから、ギリギリ間に合う。」
(『国民の眠りを覚ます「参政党」 (青林堂ビジュアル)』(吉野敏明, 神谷宗幣 著)より)
今私が読んでいる本の最後の一節を紹介します。
「「不安」もあるが、「期待」もある──それが二〇二〇年代の幕開けと言っていいだろう。政治、経済、社会、ビジネス、その他あらゆる分野で、これから日本が日一日と積み重ねていく努力や挑戦は、一〇年後、二〇年後、さらにその先の時代から振り返ったとき、いったいどう評価されるだろうか。 未来に生きる人たちは、川を上って〝過去の経緯〟を調べに来る。 他国に住む人たちは、海を渡って〝海外の事例〟を探りに来る。 今を生きる私たちは、これからの世界で必要とされる〝普遍的真理〟への手がかりにならなければならないのだ。」
(『ファクトに基づき、普遍を見出す 世界の正しい捉え方』(高橋 洋一 著)より)
日本の破綻論者の常識が如何に非常識かを30年間訴え続けてこられています。
「雰囲気」だけの議論が、どれだけ日本経済を世界経済の発展から逸脱させた異端論だったかを白昼のもとにさらしましょう!
今回の第26回参議院議員選挙は、そういう意味で、政治家に責任を取ってもらう必要があります。
今私が読んでいる本の一節を紹介します。
「海を渡れば、こんな言葉もある。 〝An investment in knowledge pays the best interest.(知識に投資することは常に最大の利益をもたらす)〟 ベンジャミン・フランクリンの言葉である。この感覚は、自然科学を勉強・研究した人なら共感できるだろう。だが、多くの文系官僚の頭には理解できないようだ。 基礎研究の「選択と集中」が言われるようになった理由は、研究資金が足りないことに尽きる。これまで筆者はたびたび指摘してきたが、基礎研究は将来への投資であるから、財源としては税金だけではなく、国債発行を考えるべきだ。 基礎研究は「懐妊期間(成果が出るまでの期間)」が長く、なおかつ大規模で広範囲に行う必要がある。こういう投資は、ビジネスの成果を前提とする民間企業には向かず、本来的に公的部門が主導するのが望ましい。また、投資資金の財源は将来的なリターンを期待するという意味で、税金よりも国債が適切なのである。」
(『ファクトに基づき、普遍を見出す 世界の正しい捉え方』(高橋 洋一 著)より)
今私が読んでいる本の一節を紹介します。
「各国国債の信用度は、それらの関わる「保険料」(CDS〔クレジット・デフォルト・スワップ〕レート=債権などの債務不履行のリスクを対象とした金融派生商品の取引レート)から算出される。危ない国債に対する「保険料」は高くなるはずだからだ。この「保険料」がもっともらしいのは、それがネット債務比率対GDPと、かなり(逆)相関の関係を持つことだ。これはファイナンス理論と整合的な結果である。 データをもとに試算をすれば、今後五年以内における日本の財政破綻の確率は「一%未満」だ。この予測が導かれる状況で、「このままでは財政が破綻する」と唱えるのは、降水確率一%未満の天気予報が出ているときに「雨が降るので外出は控えましょう」と言っているようなものだろう。 日本の財政破綻について言及する人たちは、よく「破綻のリスクがある」という言い方をする。「リスク」という表現は、もともと確率を前提としたものだ。だが、ほとんどの財政破綻論者は確率表現を用いることができず、感覚的に「リスク」という言葉を使っている。彼らの言うリスクとは、結局は「雰囲気」でしかない。」
(『ファクトに基づき、普遍を見出す 世界の正しい捉え方』(高橋 洋一 著)より)
今私が読んでいる本の一節を紹介します。
「筆者は、「言語」というものを三種類に分けて捉えている。人前で話をするときや、本を書くときなどに使っているのは人文科学の言語だ。これは一般の人が普段の会話で使っている口語と考えていい。わかりやすいが、世の中には人文科学の言語では的確に説明しきれない事物があるのもまた事実だ。「量子」も、そういう類いのものである。 二つ目の言語は、自然科学の言語である。筆者の理解では、数学も自然科学の言語になる。たとえば、アインシュタインの相対性理論を人文科学の言語で説明するのは至難の業だ。要点を簡潔にまとめても、物理学の相応の知識がなければわけがわからないだろう。だから一般向けの入門書などでは「時速一〇〇キロメートルで走るクルマに乗っているとき……」などと、身近な現象に置き換えたりして説明される。 ところが数式を使えば相対性理論は一発で説明ができる。もちろん、相手にも数式を自然科学の言語として読み解く能力がなければこの会話は成立しないが、数学の能力を持った者同士であればランゲージ・バリア(言葉の壁)はないので、世界共通の普遍的知識として共有できる。
(『ファクトに基づき、普遍を見出す 世界の正しい捉え方』(高橋 洋一 著)より)
三つ目には社会科学の言語があり、これは会計や経済理論などのことである。 筆者はこの三種類の言語を使い分けているが、言語を広げていくと、それだけいろいろな世界が見えてくる。逆に言えば、日本語だけで〝普遍的真理〟を見出そうと頑張るのは、かなりたいへんなことなのだ。」
(『ファクトに基づき、普遍を見出す 世界の正しい捉え方』(高橋 洋一 著)より)
今私が読んでいる本の一節を紹介します。
「「デフレ」は平成の経済を象徴するキーワードとなった。物価動向の指標であるGDPデフレータ(=名目GDP÷実質GDP×100)を見ると、九〇年以降の伸びが鈍化し、九五年からマイナスになっているのがわかる。こんなことが起きているのは、世界中を見渡しても日本だけだった。」
(『ファクトに基づき、普遍を見出す 世界の正しい捉え方』(高橋 洋一 著)より)
「データの取れる世界一六五カ国のマネー増加率とGDPデフレータの伸び率をプロットすると、日本は世界でほぼ最下位である。これを見れば、日本の経済成長の足枷となっていたのがマネー量の不足であることがわかるだろう。留学先では世界の碩学たちとも議論を交わしたが、日本のデフレを解消するためのマクロ経済政策として有効なのは金融緩和であり、彼らの意見を一言で表すなら、「お金を刷れ」というじつにシンプルなものだった(もちろん、やりすぎないようにインフレ目標を定めるという条件のもとで、だ)。 マネーを発行するとシニョレッジ(通貨発行益)が政府・中央銀行に発生し、これが物価を上げ下げする。マネーが少ないと物価は下がり、多ければ物価が上がる。これが、いわゆるリフレの理論的基礎である。」
(『ファクトに基づき、普遍を見出す 世界の正しい捉え方』(高橋 洋一 著)より)
以上、髙橋洋一先生の見方はシンプル思考で分かり易い。
世界の中の日本は、高橋先生がいつも言ってる、「川を上り、海を渡れ」の魂で、普遍を見出す努力を怠ってはならない。私たちが生き残る道は、これしかない。